支那という強盗国家との付合い方（日中友好という嘘）

支那という強盗国家との付合い方

平成２１年９月１５日火曜日晴れのち雨　×

　支那系日本人である石平氏の著書に＜「日中友好」は日本を滅ぼす＞（講談社＋α新書　平成十七年刊）というのがあります。

　この著書の最終章には「日本および日本人へ贈る、三つの提言」として下記の事が書かれています。

提言一、

　冷やすべし、一億総熱狂の中国進出ブーム

提言二、

　構築すべし、距離感を持ったクールな日中関係

提言三、

　警戒すべし、「東アジア共同体」構想の落とし穴

　特に、「提言二」に書かれていた、一九七二年の国交回復以来、高らかに叫ばれてきた「日中友好」という言葉が、いかに嘘であるかという指摘は重要であると思います。

　石平氏は今振り返ってみて、「日中友好」時代とは一体何だったのだろうとして、下記のように書いています。

＜中国にとってのこの三十数年間は、「黄金の時代」とも称すべき輝ける時代であった。

　様々な紆余曲折を経験しながらも、経済は未曾有の発展を遂げ、国力は飛躍的に向上した。三十年前と比べれば、中国の存在感は世界で格段に向上している。

　この三十年間、特に改革・開放の初期段階は、海外からの資金と技術を導入すること、すなわち経済立て直しの決めてであったが、主な供給源はいうまでもなく隣の経済大国、技術大国・日本であった。

　一九七八年にト小平が初来日して「隣の貧しい友人をよろしく」と頼んだのに対し、翌年訪中した大平首相はさっそく、円借款を含めた大掛かりな対中援助経済協力を発表したのである。それ以来、日本は累計で三兆円以上の経済協力を実施して来た。

（木下注　アジア開発銀行などの間接的な援助を含めれば六兆円以上である）

　世界の対中国経済協力の六割以上を占める日本からの援助は、経済発展の基盤となるインフラ整備を急いでいた中国の大きな助けとなったことはいうまでもない。

　中国が日本から得たものはそれだけではない。一九八九年の天安門事件以後、西側先進国から経済制裁を受けて孤立している中国に、助けの手を差しのべたのは他ならぬ日本である。

　各国に先駆けて交流や経済の制裁を解除し、先進国首脳のトップを切って訪中したのも日本の首相である。日本との関係回復によって、中国は国際社会「復帰」の糸口をつかんだのである。

　いってみれば、国交回復以来の日中関係は、中国にとっては「良い事づくし」とまで言わないものの、実に益多きものであった。「日中友好」という念仏のように繰り返すだけで、これほどの「御利益」があるとは。中国も予想していなかったであろう。

　しかし、にっぽんにとってのこの三十数年間の「日中友好」には何の意味があったというのか。

　「友好」が数十年叫ばれた結果、日本は中国人から好かれるようになったか、理解されるようになったかと問えば、答えは勿論「NO」である。

　いや、むしろ逆であろう。日本に対する中国人の憎悪が日に増して増大しているのは明らかである。

　朝野を挙げて「日中友好」に尽力し、侵略戦争の過去を償ってきた結果、日本は「歴史問題」という負の遺産を清算出来たか。

　過去の呪縛から解放されたのか。答えはまたしても「NO」である。

　二十一世紀を迎えた現在も「歴史問題」は依然として、中国が日本を叩くための有効な材料となっている。＞

（＜「日中友好」は日本を滅ぼす＞P二百三〜二百五）

　支那の指導者であった反日・江沢民は「歴史問題は永遠に日本に言い続けろ」と言い、支那全土に反日記念館を建てているから、歴史問題が解決しないのは当たり前の事である。解決しない方が支那に取って、善意を信じる日本人に対して有力な外交上の武器となるからである。

　自分たちがどのような歴史を持って生きてきたかを学習しない、知ろうともしない厚顔無恥な支那、朝鮮のアホ留学生どもが、我が国のテレビなどで「百年でも二百年でも言い続ける」とほざくのである。

　そして、石平氏は下記のように結論付けています。

＜日本は「日中友好」から一体何を得られたというのか。確かに中国との経済交流が拡大したことは、日本にとっても大きなメリットであろう。二〇〇四年、中国は日本にとって最大の輸入国となった。

　しかし、それは「友好」云々とは関係ない。商売とは、双方に有利なものだから成り立つのであって、「友好」とは全く別の世界である。

　アメリカも欧州も、中国との間に「○中友好」を喧伝せずとも、日本と同様、中国ビジネスを展開し、中国で儲かったり、損したりしている。

　「日中友好」が結果的に、日本に何のメリットをもたらしたのか。

　何も無い、と私は思う。

　そして「日中友好」時代が始まって三十年後の現在、日本に対してむしろ「不友好」な姿勢を鮮明にしている中国が「大国」として台頭してきていることだけが、まぎれも無い事実である。

　一九八〇年代以後の中国の台頭とは対照的に、「日中友好」が高らかに叫ばれたこの二十数年間は、日本にとって悪夢の時代であった。

　略）

　少なくとも国交が回復し「日中友好」が叫ばれて以来、日中関係も、日本の国内事情も悪くなる一方だというのは、まぎれもない事実である。

　さらに、戦前の歴史を振り返ってみれば、日本を戦争の道へと導いた指導者たちの多くが、「支那との結合」や「東亜同盟」を声高らかに唱えた、ある意味では「日中友好論者」であったことも、忘れてはいけない。

　戦前の「大東亜共栄圏」と戦後の「日中友好」は、正反対に見えながら、実は一脈通じるものなのである。どう考えても、日本にとって「日中友好」は有害でこそあれ、無用の長物であった。

　日本が今後も中国との交流関係を保ち、さらに協力関係を強化していかなければならない分野もあるだろう。

　しかし、「日中友好」というお題目には終止符を撃つべき時が来ている。

　「友好」もなければ「非友好」もなきう、いわば普通の国同士、ただの「日中関係」でよいのではないだろうか。＞

＜「日中友好」は日本を滅ぼす＞P二〇六〜二〇七

　産経新聞の古森義久氏も「日中関係は「友好ごっこ」である。」と著書「日中友好のまぼろし」（小学館　平成十四年刊）に書いていますが、まさにそれ以外の何ものでもなく、反論出来る政治家はいるだろうか。

　これらは、今までの自民党政府の支那に対しての接し方、特に「友好第一」と靖國神社参拝を取りやめた中曽根康弘氏を始めとする歴代首相と、どういう形にしても靖國神社参拝を続けた小泉信一郎氏の時に支那関係がどうなったか考えればよく判ります。

我が国にとってどこか悪くなったところがあったか。

　逆に、その後の安倍晋三氏、「お友達の嫌がることをあなたしますか。国と国との関係も同じです」と言い切った福田康夫氏、麻生太郎氏が靖國神社参拝を取りやめ、支那関係が我が国にとり良くなったか。反日政策が変わったか。

南京大虐殺記念館がどうなったか。何も変わらないのです。

　「友愛」を掲げたドス黒い鳩山民主党政権に対しての指摘でもあると思います。

　まあ、鳩山政権の場合は確信犯でしょうけど。

　Oさん、Kさん来店。Hさん二名様で来店。Hさん六名様で来店。

　Sくん来店。マロさん来店。

　Oさんの御子息誕生ということで、アンドレ・クルエを開けて御祝い。

　ドンチャン。

　記憶はあったと思っていたが、いろいろ覚えていない事が山盛り。

　サル・・・・・・

支那という強盗厚顔無恥国家

９月１４日月曜日晴れ　○

　中共支那は我が国の沖の島について「岩」とほざいているそうです。 以下産經新聞の記事より引用

　中国、日本の大陸棚拡張に反対　沖ノ鳥島は「岩」！

2009.9.13 00:55　【北京＝野口東秀】

中国は日本が国連に申請している沖ノ鳥島（東京都小笠原村）を基点とした大陸棚の拡張について、同島は「岩」であり「日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）には含まれない」と強硬に反対している。

背景には、日本が同島を対潜ヘリコプターなどの自衛隊機が離着陸できるように造成すれば、中国海軍の外洋戦略にとって障害になることへの懸念があるようだ。

　沖ノ鳥島は、周囲約１０キロのサンゴ礁からなる日本最南端の無人島。満潮時には２つの小島が海面に出ているだけで、満潮時に海に隠れてしまうとＥＥＺが失われる恐れがある。日本政府は周囲に防護壁を造るなどの保全策を取っている。

　日本は昨年１１月、沖ノ鳥島を基点とした大陸棚の拡張を国連大陸棚限界委員会に申請。これが認められれば、沖ノ鳥島だけでも日本国土に相当する約４２万平方キロメートルのＥＥＺで日本の主権的権利を及ぼすことができ、石油や天然ガス、レアメタル（希少金属）などの埋蔵海底資源の採掘権を行使できる。

　これに対し、中国は同委員会に覚書を提出し、沖ノ鳥島について、国連海洋法条約で「大陸棚を持たない」と規定されている「人の居住または経済的生活を維持できない岩」と指摘、日本の大陸棚拡張申請を取り上げないよう求めた。

　中国は５、６年前から、沖ノ鳥島周辺に船舶を派遣し調査を実施してきた。目的は資源探査だけでなく、海底の地形や水分調査など潜水艦の航行に必要なデータ収集とみられている。最近では６月に、沖ノ鳥島付近の海域で中国海軍の艦艇５隻が軍事演習のような活動をしていたとされる。　中国の軍事関係者は「（日本の申請が認められれば）西太平洋で日本の勢力範囲が拡大する」と指摘した上で、沖ノ鳥島は米軍拠点の「グアム島に近い」と言及した。

　中国は、台湾有事などで米国の軍事介入に対抗するため、九州南方の東シナ海から台湾周辺海域までの「第１列島線」を制海権の防衛ラインとし、さらに外側の小笠原諸島とサイパン、グアム島を結ぶ「第２列島線」への進出を意図しているとみられている。 　中国国防大学の張召忠教授は沖ノ鳥島について、「非常に重要な軍事戦略的位置にある。日本の技術があれば大きな島に改修し、航空機の離着陸ができるようにすることも可能だ」と懸念を示している。

引用終わり

　 　流石は強盗国家中共支那というべきでしょうか。

　＞「非常に重要な軍事戦略的位置にある。日本の技術があれば大きな島に改修し、航空機の離着陸ができるようにすることも可能だ」と懸念を示している。

どの口で言っているのでしょうか。

　自分たちが米軍が撤退後にベトナム軍を追い出して軍事基地化した西砂諸島に続いて、同じく一九九七〜九八年に一方的に占拠し、領土だと言い張っているのは、南シナ海に浮かぶというか満潮時には完全に姿を隠す南沙（スプラトリー）諸島というより岩礁です。フィリピンのスービック海軍、クラーク空軍より米軍が撤退後の一九九二年以降、フィリピン政府の抗議 を無視し、高床式の兵舎を建て 占拠している。

　現在では、対空砲や対艦砲、ヘリポートが設置され、大型艦船停泊が可能な突堤も建設され耐久施設化されている。

　ちなみに、中共支那政府が南沙諸島海域だけでなく、南シナ海は同国の領海というより内海であり、 軍に「（同諸島周辺の）領海侵犯者を実力で退去させる権限」 を与え、外国艦船が同海域を通過するさいに中国の許可を必要 とすると一方的に宣言したのは、一九九二年二月の領海法を制定からである。

　中共支那の臆面も無い覇権主義について黄文雄氏は著書に下記のように書いています。

＜中国には古来から、「中華思想」にもとづく伝統的な固有領土観がある。それは日本の持つ近代的国家観とはあまりにもかけ離れたものである。

　終戦直前のカイロ会談（一九四三年）を前に、蒋介石はアメリカのルーズベルト大統領に、朝鮮半島の返還を要求した。

　また、中華人民共和国の樹立後には「農奴解放」を口実にチベットを占領した（一九五〇年）。これも同じように、台湾は中国の領土であると主張し続けるのも、すべてこの「領土観」が元になっている。＞

（「日本人が知らない中国『魔性国家』の正体」成甲書房　平成二十年刊　P二七）

　＜これまでの歴史の中で、帝国主義に侵略され続けた中国は国境紛争があるたびに「失地回復」「主権防衛」を口にする。だが、一九七九年に起った中越（ベトナム）戦争にしても、「ベトナムが中国を侵略したから」という主張を信じるのは中国人だけだ。

　二千年以上の中華帝国の歴史を振り返っても、それは中国がベトナムを侵略した歴史であって、その逆ではない。

　略）

　また、毛沢東が自ら編纂したという「近代中国小史」という附図には、「帝国主義に奪われた中国の固有の領土」として、いろいろな国や地域を挙げている。

　いわく、パミール高原、ネパール、シッキム、ブータン、アッサム、ビルマ、タイ、ベトナム、台湾、ルス諸島、琉球、樺太、これらがすべて中国の領土だというのだ。＞

（同書P二十八）

古典思想にもとづく貪欲な空想的領土観として

＜あれほど広大な国土を持っている中国が、さらに国土を広げようとするのはなぜだろうか。

　それは「天下は王土に非ざるものなし」（世界中の土地はすべて中国のものである）という領土観によるのである。有史以来、中国はこの考えをもとに「発展」「拡大」を続けて来た。

　この領土観には「ここまでが中国だ」という国境の概念は無い。つまり中国は、単なる国家ではなく天下そのものだったのだ。＞

（P二十九）

＜　中国人はかって、モンゴル人や満州人に制服されていた歴史がある。にもかかわらずモンゴル人や満州人が最盛期に征服していた全ての領土まで「中国の神聖にして不可分な固有の領土」と主張して後世に伝えるのは、まさしく膨張主義に他ならない。

　もし、こんな主張が通るのであれば、現代のトルコも、バルカン半島やアラビア半島の領土も、かってイギリスが支配していたミャンマー、スリランカだけでなく、南アフリカやオーストラリアさえもインド領と主張できることになる。＞

（同書P三一〜三二）

　これについては、高山正之氏もコレムで下記のように同様の事を指摘し書いている。

＜英国の植民地インドが独立して、「人口の多さでインドこそ大英帝国の正当な後継者だ。宗主国英国もマレーもビルマも俺のものだ」というのと同じ事だ。＞

（週刊新潮　「変見自在」平成二十年四月二十四日号　P一五八）

　そして、黄文雄氏は同書で

「中国という国は、戦争を避ける努力をするような国ではない。

　いかに戦争に勝つかということしか考えない国だ。

　だからこそ、国を挙げて軍拡、戦争準備に邁進している」

（同書P三五）と書き、

その後に米国国務省の報告として

「すでに中国軍は、日本やベトナムなど周辺国との領土問題や資源採掘権を巡る紛争に呼応した動きを見せている。将来的には中国の指導者は、こうした問題の解決のため、軍事的手段に訴える可能性は否定出来ないと考えている」（二〇〇五年アメリカ国務省の報告）

　と書いている。

　この南鳥島での中共支那政府の発言だけでなく、尖閣諸島における動きもこの黄文雄氏の言葉を裏付けるものである。

　我が国はこのような国家に対して、ODAを直接間接的に六兆円も出し、軍事化を助長して来たのです。

　我が国が中共支那を軍事大国としてきたのです。

　衆議院議長が横路氏だそうで、土井、河野と続いて来た売国奴路線はまだまだ強固なようで、中共支那も喜んでいるでしょう。

　結局は、今朝、明け方近くまであれやこれやとゴソゴソと本を引っ張りだして起きていたが、九時前に目が覚める。

　今日は、十一時頃に出かけ、銀行、ビックカメラ、古本屋とまわり帰宅。

　ビックカメラでは、電動歯ブラシ、単三電池及び充電器、L字金具などを購入。

　古本屋さんでは、日系二世部隊関係の本を探したが、今回は収穫なし。

　帰宅後は、ゴロゴロと本を読んで一日が終わる。

　酒は飲まず。

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