植村隆
植村隆
１月９日金曜日晴れ△
あの植村隆が文藝春秋と西岡力教授を訴えたそうです。
＜元朝日記者が文春など提訴＝「慰安婦捏造」は名誉毀損−東京地裁
元朝日新聞記者で従軍慰安婦報道に関わった北星学園大（札幌市）非常勤講師の植村隆氏（５６）が９日、週刊文春で「捏造（ねつぞう）記事」などと書かれて名誉を毀損（きそん）されたとして、発行元の文芸春秋と誌上で発言した西岡力・東京基督教大教授に計約１６５０万円の損害賠償などを求める訴訟を東京地裁に起こした。
訴状によると、問題となったのは週刊文春の昨年２月６日号の記事など。１９９１年に植村氏が慰安婦について書いた朝日新聞の記事をめぐり、西岡氏は「捏造記事と言っても過言ではない」などと誌上で批判した。
訴状で植村氏側は、「原告が犯罪者であるかのような印象を社会に植え付け、大学に対する脅迫まで引き起こした」と訴えている。
（時事通信2015/01/09-13:08）＞
アホかと。
お前ら朝日新聞のために、我が国がどれだけ歪められて来たのか。
ましてや、西岡教授が最初に指摘してから二十年以上逃げ回っていて、今更何をホザイているのか。
お前らのおかげで汚された我が国の先人の名誉を回復させる為に何をすべきか、何が出来るかを言うべきだろうに。
ホンマ、最低の人間や。
下記は＜今更ながらの植村隆＞と題して、昨年の二月に日記に書いた事です。
再掲させていただきます。
＜平成２６年２月１８日火曜日晴れ×
あの売国奴である植村隆が教授になるそうです。
植村隆というと、南朝鮮特派員時代の一九九一年八月十一日にチョンイル新聞（朝日新聞ともいう）に初めて慰安婦に関する捏造記事を掲載した男です。
その捏造記事とは
以下引用
＜日中戦争や第二次大戦の際、「女子挺（てい）身隊」の名で戦場に連行され、日本軍人相手に売春行為を強いられた「朝鮮人従軍慰安婦」のうち、一人がソウル市内に生存していることがわかり、「韓国挺身隊問題対策協議会」（尹貞玉・共同代表、十六団体約三十万人）が聞き取り作業を始めた。同協議会は十日、女性の話を録音したテープを朝日新聞記者に公開した。テープの中で女性は「思い出すと今でも身の毛がよだつ」と語っている。体験をひた隠しにしてきた彼女らの重い口が、戦後半世紀近くたって、やっと開き始めた。
尹代表らによると、この女性は六十八歳で、ソウル市内に一人で住んでいる。
（中略）
女性の話によると、中国東北部で生まれ、十七歳の時、だまされて慰安婦にされた。ニ、三百人の部隊がいる中国南部の慰安所に連れて行かれた。慰安所は民家を使っていた。五人の朝鮮人女性がおり、一人に一室が与えられた。女性は「春子」（仮名）と日本名を付けられた。一番年上の女性が日本語を話し、将校の相手をしていた。残りの四人が一般の兵士ニ、三百人を受け持ち、毎日三、四人の相手をさせられたという。「監禁されて、逃げ出したいという思いしかなかった。相手が来ないように思いつづけた」という。また週に一回は軍医の検診があった。数ヶ月働かされたが、逃げることができ、戦後になってソウルへ戻った。結婚したが夫や子供も亡くなり、現在は生活保護を受けながら、暮らしている＞
引用終わり
この植村の妻は朝鮮人といわれています。その妻の母親は詐欺師として指名手配されているといわれています。
下記は平成二十三年の日記よりの引用です。
＜戦時売春婦をネタに商売にしている朝鮮人、日本人＞
平成二十三年五月九日の産経新聞の記事です。
以下引用
＜「日本から補償金」３万人だます 韓国の団体幹部ら摘発
【ソウル＝黒田勝弘】ソウル市警察当局はこのほど、日本統治時代の戦時動員被害者に対し、日本政府などから補償金を
受け取ってやるといって弁護士費用などの名目で会費１５億ウォン（約１億２千万円）をだまし取っていた団体幹部など３９人を、詐欺の疑いで摘発したと発表した。被害者は３万人に上る。
摘発されたのは「太平洋戦争犠牲者遺族会」「民間請求権訴訟団」など対日要求や反日集会・デモを展開してきた団体。
古くからの活動家で日本でも知られる梁順任・遺族会会長（６７）にも容疑が向けられており、対日補償要求運動にブレーキがかかりそうだ。
発表によると、梁会長らは遺族会や訴訟団など各種団体を組織して会員を募集。その際「動員犠牲者でなくても当時を生きた者なら誰でも補償を受け取れる」などと嘘を言った例もあり、会員を集めると手当を支払っていたという。警察発表では、梁会長らはソウルでの日韓親善サッカーの試合のスタンドに約５００人の会員を動員し、日本政府に謝罪と補償を要求する横断幕を掲げる“偽装活動”をしてきたとしている。＞
引用終わり
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110509/crm11050909470004-n1.htm
同じく、このニュースのKBS動画ニュースです。
http://news.kbs.co.kr/society/2011/04/22/2280139.html
この一番手前の朝鮮人クソババアが梁順任容疑者です。
このニュースにあった「太平洋戦争犠牲者遺族会」というのは、他にもいろいろやってます。
＜韓国の市民団体「太平洋戦争犠牲者遺族会」などは１６日、ソウルで記者会見し、植民地時代に多くの朝鮮半島出身者が日本に強制動員され犠牲になったとして、天皇陛下の謝罪などを求める訴訟を起こすとの声明を発表した。
今年８月で植民地支配が始まった日韓併合から１００年となるのに合わせ、日本の弁護士の協力も得て訴訟準備を進めているという。
声明によると、朝鮮王朝がかつて所蔵し、現在は日本の宮内庁に保管されている書物などの返還や、朝鮮王朝末期の１８９５年に王妃だった閔妃（死後に明成皇后と呼称）が暗殺された事件の真相究明を求める訴訟も計画している。＞
産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/world/korea/100716/kor1007162112003-n1.
Htm
「太平洋戦争犠牲者遺族会」とは昭和四十七年（一九七二年）に発足したもので、南朝鮮（韓国）政府からの戦後補償を受けるために戦争犠牲者の遺族からの届出を受け付けたり、その他、家族の生死確認や遺骨調査、援護の拡充などを求めて活動してきた。
其の後、除々に活動の性格が変貌し、現在に至る。
これについては我が国の売国奴どもの活躍に寄るところが大である。
昭和四十七年 「太平洋戦争犠牲者遺族会」結成
昭和四十八年 千田夏光氏『従軍慰安婦』出版
昭和五十二年 吉田清治氏『朝鮮人慰安婦と日本人』出版
昭和五十七年 九月、十一月吉田清治氏「第一次樺太朝鮮人裁判」（原告代表 高木健一弁護士）で原告側証人として、朝鮮人奴隷狩りを証言。
昭和五十八年 吉田清治氏『私の戦争犯罪』出版
昭和六十年 千田夏光氏『従軍慰安婦、慶子』出版
平成元年 吉田清治氏『私の戦争犯罪』が韓国語に翻訳され、後にドラマ化。
五月 青柳敦子氏「朝日ジャーナル」に十五回にわたって意見広告掲載。
六月 高木健一弁護士 「第一次樺太朝鮮人裁判」の提訴取り下げ。後に韓国政府から、国民勲章を授与される。
八月 『済州新聞』が吉田清治氏の『私の戦争犯罪』を全くの嘘と糾弾。
十一月 青柳敦子氏 裁判を提訴する原告探しのため南朝鮮（韓国）へ渡りのちに「太平洋戦争犠牲者遺族会」と協力。
平成二年 三月 青柳敦子氏「「太平洋戦争犠牲者遺族会」会員たちと供に、ソウル日本大使館に向けてデモ
五月三十日 参議院予算委で竹村泰子議員（社会党）が
国会で初めて、従軍慰安婦の調査要求。
六月一日 参議院内閣委で吉岡吉典議員（共産党）
朝鮮人強制連行、朝鮮人慰安婦一四万人以上犠牲になったことなど質問。
六月六日 参議院予算委で本岡昭次議員（社会党）
「強制連行の中に従軍慰安婦という形で連行されたという事実もある」と質問。
十月十七日 南朝鮮（韓国）の三九団体（韓国教会女性連合会、韓国女性団体連合会など）の代表がソウル日本大使館を訪れ、海部首相に連名で「公開書簡」を送付。
六月六日の本岡昭次議員に対する清水職安局長の答弁を引用し、これを無責任とし、吉田清治氏の著書を証拠としながら、補償や謝罪を要求。
十一月十六日 韓国教会女性連合会、韓国女性団体連合会等１６団体が参加して「韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）、代表ユンジュンオク氏」を結成。
十二月十八日 参議院外務委で清水澄子議員（社会党）
六月六日の清水職安局長の答弁について質問。
「従軍慰安婦という、強制連行の中で女子挺身隊として強制連行された朝鮮の女性たちの問題は国家も軍も関与しなかったという、それをそのままお認めになるわけですね。」
平成三年四月一日 参議院予算委で本岡昭次議員（社会党）
「政府が関与し軍がかかわって、女子挺身隊という名前によって朝鮮の女性を従軍慰安婦として強制的に南方の方に連行したということは、私は間違いない事実だというふうに思います。
この問題をどういうふうに対応していったらいいと思われますか。
そして、同時に朝日新聞が一生懸命やってきた反日活動の一環として従軍慰安婦強制連行に関する一大キャンペーンを開始しました。
八月十一日朝日新聞記者植村隆が「女史挺身隊」と慰安婦をワザと混同させた記事を掲載。
＜「女子挺身隊」の名で戦場に連行され、日本軍相手に売春行為を強いられた『朝鮮人従軍慰安婦』のうちの一人＞
この記事を書いた朝日新聞記者は今回の粱順任容疑者の娘と結婚しているである。
八月二十七日 参議院予算委で清水澄子議員（社会党）が戦争責任と戦後補償について質問。「これまでは請求権は解決済みとされてまいりましたが、今後も民間の請求権は一切認めない方針を貫くおつもりでございますか。」
- 十二月六日、東京地裁に国を相手に太平洋戦争犠牲者遺族会が補償が請求して提訴
- 訴訟原告代理人は高木健一、幣原廣、林和男、福島瑞穂弁護士らである。
「弁護士のTらが韓国で火をつけて歩いた。どうしてそういうことをやるのか、今でも腹が立って仕方がない」（元官房副長官の石原信雄氏談 平成一六年八月三日産経新聞【戦後６０年 歴史の自縛】(２)総辞職前日の慰安婦談話より）
NHKが平成十三年一月三十日に放送したETV特集[1]シリーズ「戦争をどう裁くか」の第2夜「問われる戦時性暴力」で、慰安婦問題などを扱う民衆法廷（模擬法廷）の日本軍性奴隷制を裁く女性国際戦犯法廷(略称:女性国際戦犯法廷、主催：VAWW-NETジャパン)を放送
朝日新聞が四年経過した平成十七年一月十二日に、「NHK『慰安婦』番組改変 中川昭・安倍氏『内容偏り』前日、幹部呼び指摘」との見出しで、経済産業相・中川昭一と内閣官房副長官・安倍晋三からこの番組の編集についてNHK上層部に圧力があったとする報道を行う。
翌日一月十三日、NHKのコンプライアンス推進委員会へ「政治介入をうけた」というNHK番組制作局の長井暁チーフプロデューサーが内部告発。
また、永田浩三プロデューサーがやはりコンプライアンス委員会で証言。
この計画に積極的に加担していた我が国の「各方面」の売国奴ども
詐欺師）千田夏光、吉田清治
反日活動家）青柳敦子、臼杵敬子 松井やより 西野留美子 植村隆
反日弁護士）高木健一、幣原廣、林和男、福島瑞穂
反日国会議員）竹村泰子、吉岡吉典、本岡昭次、清水澄子
反日報道機関）朝日新聞、NHK
そして、加藤紘一、河野洋平、宮澤喜一
参照→＊朝日新聞の従軍慰安婦問題と遺棄化学兵器問題にみる共通性
素晴らしい売国奴による連係プレーです。
福島みずほなどは弁護士でも夫婦そろって国を売り、国会議員としても国を売っています。
我が国のためにならないことだったら何でもする腐れ売国奴どもです。
そんな売国奴の植村隆が今度教授さまとして迎える大学は神戸松蔭女子学院大学だそうです。
朝鮮現代売春婦論か朝鮮売春婦の歴史でも教えるのでしょうか。＞
あほらし。
メチャ忙しい。
バンブーさん来店。
Sさん来店。
Sさん来店。
Oさん来店。
二様来店。
三名様来店。
三名様来店。
二名様来店。
ドンチャン。
一応記録あり。
サルよりマシ。
勿論エビではない。